日本では国民保険や健康保険など、公的にカバーされる医療保険が存在しています。所得に応じた保険料を払っていれば、医療に掛かった金額のうち何割かを本人が支払い、治療が受けられますが、アメリカではこうした医療保険制度がないため、国民のおよそ、15%以上にあた4800万人弱が無保険者といわれています。65歳以上の高齢者や重度の障害者を対象にしたメディケアと、低所得者のために設けられたメディケイドを除いて、会社 の保険制度を利用する他は、個人で民間の保険会社に加入しなくてはいけません。そのため、民間の保険会社は様々なサービスを提供していますが、低額の保険に入ったら、保険が使えない病院があったり、保険契約内容によっては保険会社の許可がおりず、必要な医療を行なうことができないという事態が生じることがあるので、保険の知識と内容をきちんと把握しておかなくてはいけません。また、公的にカバーされることがないので、健康管理は自分でするという自主性が求められる傾向にあります。